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住宅には、外観や機能を維持するための修繕や改修工事、そしてその費用が必要です。マンションを購入した場合は修繕積立金として、修繕費を毎月徴収されるケースがほとんどです。マンションには管理組合があり、管理組合が長期修繕計画を立てて、区分所有者から修繕積立金を集めます。月々預金・運用したお金で10年や15年に一度の大規模修繕を行います。修繕積立金は、築年数が新しいマンションであれば金額が比較的安いですが、築10年後などに行われる最初の大規模修繕後に増額されるケースもあります。従って、築年数が古い中古マンションでは、修繕積立金の負担が大きくなっていることがあるので、購入を考える場合は確認するといいでしょう。

また、築年数が新しいマンションであっても、規模（住戸数）や建物に含まれる共用施設・設備の度合によって、修繕積立金額に違いが出てきます。住戸数が多ければ、貯蓄される総金額が多くなるので、一住戸あたりの負担は減る可能性がありますが、少戸数のマンションであれば、一住戸あたりの負担が増えてしまうかもしれません。機械式駐車場や便利な共用施設などがあれば、その分修繕費用がかさむため、比例して負担額も増える傾向にあります。

さらに管理組合の修繕計画の確認も忘れてはいけません。もし管理組合の運営や計画がずさんで、修繕積立金が正しく集まっていない場合、大規模修繕が行えず建物の外壁などの塗装剥離や変色などの修復が先延ばしになり、エレベーターや配管などの劣化部分の補修も放置されるかもしれません。修繕が適正に行われているかどうかは、マンションの資産価値に大きく影響するので、必ずしも修繕積立金が安ければいいというわけではありません。

一方、一戸建てを購入した場合は、居住者自身で後々の修繕に備えてお金を貯めておく必要があります。屋根の修理や外壁塗装といった外観のメンテナンスを10年〜20年に一度は行います。適正な時期にこれら修繕を行わないと、家の老朽化が進み、後にかえって高額なリフォーム費用がかかることになります。

また、風呂やキッチンといった水回り設備の交換、床やクロスの張り替え、家族構成の変化に伴うリフォームやリノベーション、バリアフリー設備の追加など、さまざまな改修費用が発生する可能性があります。

以上を踏まえて、およそ10年単位をめどにメンテナンスや修繕の実施を見込んで、毎月の生活費や子供の学費とは別に貯蓄しておきましょう。